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大日本皇國

2013年12月13日 · ·

【祖国を批判する事こそが、正義である】
WGIP
（ウォー.ギルト.インフォメーション.プログラム）
アメリカ本国がマッカーサー元帥に指令したことは、「日本が未来永劫、アメリカなどの白人国家、そして戦勝国のように振舞う中国や韓国に刃向かってこないよう、日本人の精神を徹底して破壊し、永続的な支配体制を確立する」―――これが、占領軍に与えられた役割だったのです。
『憲法』も『教育基本法』もこの目的に沿って作られ、『官僚組織を温存』し活用することで、日本国民を完璧にコントロール下に置き、『マスコミを飼い馴らす』ことで、日本国民の意識をアメリカにとって都合の良いものに変え、『教育を支配』することで、世界で唯一「祖国を批判することが正義である」などというとんでもない考え方を日本人に植え付けてしまったのです。
同時に、ＧＨＱは明治以降の歴史を改ざんすることで、「白人による植民地支配からのアジア解放」を目指した大東亜戦争に対する罪悪感を日本人に植え付けるとともに、アメリカとの戦いを「日本国民対日本軍」との構図にすり替え、アメリカへの敵愾心を喪失させ、その敵意を旧日本軍（特に世界有数の軍隊であった陸軍）に向けさせ、挙げ句の果てには、世界が賞賛していた日本人の高い精神文化の根幹をなす、日本古来からの大らかな宗教観『神道』を破壊するために、占領後も継続して巧妙な宣伝工作を続けたのです。
このウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは、大東亜戦争終結後より、連合国軍最高司令官総司令部（以下ＧＨＱと略記）による日本占領管理政策として、自由主義国家建設という名目の陰で、大東亜戦争の２倍の期間、７年もの長きに渡り秘密裏に行われ、日本人を骨抜きにする洗脳工作は、完全なる成功を見たのです。
昭和23年2月6日付、『ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム』との表題の文書がＣＩ＆Ｅ（民間情報教育局）からG-2 （ＣＩＳ・参謀第二部民間諜報局）宛てに発せられた。　
冒頭に「ＣＩＳ局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである」とある。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて江藤淳（慶応義塾大学教授）は、その嚆矢である太平洋戦争史という宣伝文書を「日本の「軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」と分析。
また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eのウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラムは、一応所期の目的を達成したといってよい。つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後、日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、『二度と再び米国に向けられることなく』、もっぱら軍国主義者と旧秩序の破壊に向けられるにちがいないとも指摘している。
また、「「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである」としている。
ウォーギルト・インフォメーション・プログラムは「何を伝えさせるか」という積極的な政策であり、検閲などのような「何を伝えさせないか」という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例として「一切を日本国民に知らせることを厳禁とした」プレスコードが代表的である。
昭和21年11月末には、すでに「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として「SCAP-連合国最高司令官（司令部）に対する批判」など３０項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。
同12月8日、ＧＨＱは新聞社に対し用紙を特配し、日本軍の残虐行為を強調した「太平洋戰爭史」を連載させた。
その前書は次の文言で始まる。
「日本の軍国主義者が国民に対して犯した罪は、枚挙にいとまがないほどであるが、そのうち幾分かは既に公表されているものの、その多くは未だ白日の下に曝されておらず、時のたつに従って次々に動かすことの出来ぬ明瞭な資料によって発表されて行くことにならう。（以下略）」と、日本軍がいかに犯罪行為をしたのか印象的に残す手法を多用し、日本人の記憶に強く働きかけた。
それと平行し、ＧＨＱは翌9日からNHKのラジオを利用して「眞相はかうだ」の放送を開始した。
番組はその後、「眞相箱」等へ名称や体裁や伝え方をより効果のある方向へと変えつつ続行された。
昭和23年以降、番組は民間情報教育局（ＣＩＥ）の指示によりキャンペーンを行うインフォメーション・アワーへと変った。　（※ 日本国民には、ＮＨＫが独自に作った番組の外貌をまとわせ、ＧＨＱが創作したことを極秘とした。：筆者注）
昭和20年12月15日、ＧＨＱは、日本人の高い精神性を持ち得た根幹は、すべての宗教と共存できる日本独自の宗教観『神道』であると喝破し、ポツダム宣言に違反してでも壊滅に追い込むべく、「神道指令」を発令した。
以後アメリカＧＨＱは、日本国民に一切を隠した形で行わせた検閲によって、戦争の大義が明確化する「大東亜戦争」という文言を強制的に捨てさせ、アメリカとの戦争にすり替え大義を消滅させるべく「太平洋戦争」へと書換えさせ、言論を統制した。
終戦当時、米軍検閲官が日本国内で開封した私信（個人の郵便物）は、次のような「内容の文言」で埋めつくされていた。
「突然のことなので驚いております。政府がいくら最悪の事態になったといっても、聖戦完遂を誓った以上は犬死はしたくありません。敵は人道主義、国際主義などと唱えていますが、日本人に対してしたあの所業はどうでしょうか。数知れぬ戦争犠牲者のことを思ってほしいと思います。憎しみを感じないわけにはいきません」（8月16日付）
「大東亜戦争がみじめな結末を迎えたのは御承知の通りです。通学の途中にも、他の場所でも、あの憎い米兵の姿を見かけなければならなくなりました。今日の午後には、米兵が何人か学校の近くの床屋にはいっていました。／米兵は学校にもやって来て、教室を見まわって行きました。何ていやな奴等でしょう！　ぼくたち子供ですら、怒りを感じます。戦死した兵隊さんがこの光景を見たら、どんな気持がするでしょうか」（9月29日付）
江藤は、「ここで注目すべきは、当時の日本人が戦争と敗戦の悲惨さをもたらしたのが、自らの「邪悪」さとは考えていなかったという事実である。「数知れぬ戦争犠牲者は、日本の『邪悪』さの故に生れたのではなく、「敵」、つまり米軍の殺戮と破壊の結果生れたのである。「憎しみ」を感ずべき相手は日本政府や日本軍であるよりは、先ずもって当の殺戮者、破壊者でなくてはならない。当時の日本人は、ごく順当にこう考えていた。」と指摘した。
ＧＨＱ文書（月報）には敗戦直後の様子が記されていた。
「占領軍が東京入りしたとき、日本人の間に戦争に対して贖罪意識は全くといっていいほど存在しなかった。（中略）日本の敗北は単に産業と科学の劣性と原爆のゆえであるという信念が行き渡っていた」
こうした日本人の国民感情はその後もしばらく続き、ＣＩＥの文書はG-2（ＣＩＳ）隷下の民間検閲支隊（ＣＣＤ）の情報によれば昭和23年になっても「依然として日本人の心に、占領者の望むようなかたちで『ウォー・ギルト』が定着してなかった」有力な証拠である。
また、この「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」が以後、正確に東京裁判などの節目々々の時期に合わせて展開していった事実は看過できないとも江藤は指摘する。
東京裁判で東條英機による陳述があったその２ヶ月後、民間情報教育局（ＣＩＥ）は世論の動向に関して次のような分析を行っている。
「一部日本人の中には（中略）東條は確信を持って主張した、彼の勇気を日本国民は称賛すべきだとする感情が高まっている。これは、東條を処刑する段になると東條の殉教といふところまで拡大する恐れがある」
「広島における原子爆弾の使用を『残虐行為』と見做す・・・最近の傾向」（昭和23年3月3日、ＣＩＥ局長宛覚書）
こうした国民の機運の醸成に対しＣＩＥ局長は6月19日、民間諜報局（ＣＩＳ）の同意を得た上で、プログラムに第３段階を加える手筈を整え、情報宣伝に於ける対抗処置を取った・・・・・
（『閉された言語空間』（『文藝春秋・平成元年』より引用。）

【太平洋戦争史】
昭和20年（1945）12月8～17日の間、日本のすべての日刊新聞は「太平洋戦争史」なる捏造した歴史を毎日掲載させられた。わざわざ開戦の12月8 日を選んで全国紙に、一斉に連載を開始させたのだ。この史観のベースとしたのはアメリカの戦時プロパガンダの歴史編集文書「平和と戦争」である。
【平和と戦争】
この歴史の見方が今日本の歴史教科書で教えている「太平洋戦争」の根本に横たわっている。この歴史観というのが、米英の民主主義と日独伊の全体主義、この正義と邪悪の戦争が第二次世界大戦だったという噴飯もの。朝日新聞をはじめとする反日マスコミはいまだにこの歴史観を叫び続けている。
また「太平洋戦争史」では、「南京大虐殺」と「マニラの虐殺」を挙げて、日本軍の悪逆非道を強調した。これによって、それまで「皇軍」だといってきた、あるいは「動議の戦いには負けていない」と考えていた日本人に明らかに道義がないことを刷り込もうとした。
【真相はかうだ】
「太平洋戦争史」をドラマ化したもの。これを昭和20年12月9日～昭和21年2月にかけて、約2ヶ月間、日曜午後のゴールデンアワーにNHK第1、第2 で放送され、再び続いて再放送された。この「真相はかうだ」は「真相箱」、さらに「質問箱」と名称を変えて、同種の番組は昭和23年8月まで約3年間続けられる。
【インフォメーション・アワー】
昭和23年1月から毎週「新しい農村」などを放送。
【宣伝映画】
日本の戦争犯罪を告発する宣伝映画が9本もつくられた。「犯罪者は誰か」（大映）、「喜劇は終わりぬ」（松竹）、「わが青春に悔いなし」（東宝）などである。表面は日本人が自主的に作ったように見せかけながら日本人に罪悪感を植えつけようとした。その観客動員は延べ3000万人にも達した。
上記の内容はどれも似たり寄ったりで、次のようなことが延々と教えられた。
大本営は嘘ばっかりで日本国民は軍部に欺かれて侵略戦争に誘導された。日本は戦争中にこんな残酷なことをした。原爆投下は予告を日本の指導者が無視したから落とされた。日本を救うため、100万のアメリカ兵を救うためアメリカは原爆を落とした。広島と長崎は軍事都市だったから原爆投下の目標にされた。
日本国民は過ちを反省すべきである。
日本は悪い国で。
好戦的で。
愚かで。
アメリカの平和への努力を認めないまま戦争に突っ走っていった
ポイントは何かというと、敵はアメリカではない。敵は軍人だ。あなた方の中にいる日本人なのだ。一部の軍国主義者と政治家が侵略戦争に国民を駆り立てたのだ、ということである。
今日、反日日本人が主張している内容とまったく同じである。連中の主張はウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムの意図に忠実であった。これらプロパガンダが巧妙だったのは、全部が虚偽ではなく、真実の中に虚偽を混ぜていたことである。戦争に負けていたので体験者は真実を言うことができず、マスコミ、政治家、役人は保身のためGHQに逆らうことはしなかった。
戦後60年経ってもまだマインドコントロールが解けずに、「日本は侵略した」「日本が悪かった」と思い込んでいる日本人が多数いるのはご存知の通り。
この時期に読売新聞は「恥ずべき南京大悪暴行沙汰」なる記事を載せたが、これが虚構の「南京大虐殺」の初出であった。
チェコ出身の作家ミラン・クンデラは次のように語っている。
「一国の人々を抹殺するための最初の段階は、その記憶を失わせることである。その国民の図書、その文化、その歴史を消し去った上で、誰かに新しい本を書かせ、新しい文化をつくらせて新しい歴史を発明することだ。そうすれば間もなく、その国民は、国の現状についてもその過去についても忘れ始めることになるだろう」
まさしくGHQが日本に行なったのはこのことである。