コミンテルンの陰謀　日米同盟解体　から再掲

【youtube】4/4【討論！】民主党政権は何が危ないか？[H22/5/29]
0:58頃から
江 崎道朗氏「アメリカにおいてですね、ベトナム反戦運動。あの時にソ連を中心に世界共産化をやろうと思っていた。ところがベトナム戦争に勝ってアジア共産化 ドミノをやろうと思ったが出来なかった。それはなぜか。何でベトナム反戦運動は成功しなかったか。アメリカの学生運動家の連中はずっと総括するんですね。 で、出た結論は簡単なんです。日米同盟があったから。日米同盟があったがゆえに日本がアジア反共の砦になってしまった。これからアジア共産化のために我々がやっていかなければいけないのは日米同盟を解体することである。

日米同盟を解体するにはどうしたらいいか。連中はずっと研究して ハーバート・ノーマンと いう占領政策を作った極左の学生、アメリカ共産党員でソ連のスパイだということが分かっている。ハーバート・ノーマンの理論を使って東京裁判史観を再評価 して徹底して日本に自虐史観を植え付ける。と同時に平和主義を言う。1950年代までの平和主義というのは我々日本国民が軍国主義によって被害を被ったか という自虐史観だったが、アジア地域に対する加害史観に転換したんです。その理論を作ったのが湯井大三郎と いう東大教授なんですが彼は『未完の占領改革』という本を書いています。この本で彼は占領政策も東京裁判も不十分だった。天皇を戦犯に出来なかった。アジ アに対する加害を裁けなかった。 これを日本人自らの手でさせなければいけない。これと日米安保の解体ですよ。平成になってからの２０年間この流れにいい ようにやられてきたと。」

サヨクの方々の「反戦」「平和」「人権」「環境」などの一見正しい言葉は日米同盟解体のためだった
江崎氏の説に大変衝撃を受けたので記事を探してみた

『米を巻き込んだコミンテルンの東亜赤化戦略』　別冊正論１５号2011.6.22発売
http://hassin.org/01/wp-content/uploads/War-responsibility.pdf　（pdf注意）
→アメリカを巻き込んだコミンテルンの東アジア戦略①　～③まで

大東亜戦争に至るまでのコミンテルンの謀略が書かれている
中共が被害者であるような猛烈なプロパガンダが米国で行われ日本は加害者に仕立て上げられてしまった
人民統一戦線を理論的に支えたのが、当時アメリカ最大のアジア問題のシンクタンク「太平洋問題調査会（IPR）」だった。

IPRは、アジア太平洋沿岸国のYMCA（キリスト教青年会）の主事（教会の牧師にあたる）たちが国際理解を推進すると共にキリスト教布教を強化する目的で１９２５年、ハワイのホノルルで汎太平洋YMCA会議を開催した際に創設された。

ロックフェラー財団の資金援助を受けたIPRはアメリカ、日本、中国、カナダ、オーストラリアなどに支部を持ち、二年に一度の割合で国際会議を開催、1930年代には世界を代表するアジア問題についてのシンクタンクへと成長することになる。

このIPRを、アメリカ共産党は乗っ取ったのだ。　
YMCAが反日活動の拠点となっていたのは戦前からのことだった....
15ﾂｲ用


『コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾』江崎道朗著
現代「歴史戦争」の国防白書
　著者の問題意識は、Ａ・シュレージンガー元ハーバード大教授が１９９２年の自著に記した言葉に集約される。ポスト冷戦とは「民族的、人種的抗争」の時代であり、そこでは歴史が重要な「武器」となる。すなわち「過去を解釈するものこそ未来を勝ち取る」（本書第４章）。
　 この「予言」が的中した姿を、われわれはいま目の当たりにしている。中国は日本が尖閣諸島を日清戦争で「盗んだ」と主張し、韓国は日本の「植民地支配」で 竹島を「奪われた」と叫んでいる。彼らの猛烈かつ不当な国際宣伝を放置すれば、日本は必ず領土を失う。日本は歴史教科書や靖国神社問題で中国や韓国の内政 干渉に無原則に譲歩し続けてきたが、「加害責任」を認めて全面的に謝罪すれば解決する問題では決してない。
　この抗争の「最後の砦（とりで）」は 国民の歴史認識である。しかし、日本は侵略国家だったとする連合国や中韓の「過去の解釈」に知的空間を支配されたわが国の現状では、強固な「砦」など望め ない。歴史認識の正常化は待ったなしの安全保障上の課題であり、そこで不可欠かつ豊富な情報を本書は与えてくれる。

　第 １章は、いわゆる「南京大虐殺」「従軍慰安婦」問題を媒介に、中国が韓国・北朝鮮を巻き込んで８０年代後半以降に築いた国際的反日ネットワークの検証であ る。評者の知る限り、国連や欧米はじめ世界中に張り巡らされた反日包囲網のすさまじい実態を国内で初めて報告したのは著者だが（この項の初出は月刊「正 論」２００５年７月号）、その後も大手メディアが取りあげることはなかった。
　一方で、日本が絶望する必要のないことも本書は教え ている。第２章は、日本人に「正しい歴史観を持て」とメッセージを送る東南アジアやアメリカの人々の紹介である。ソ連と中国共産党、そして共産主義の戦争 責任や米ルーズベルト政権の過ちを内外の最新研究とともに論証する第３章は、自虐史観の愚かさを突きつける。「最後の砦」を築く絶好の手引きとなる本書 は、現代の「歴史戦争」における国防白書である。（展転社・１９９５円）
　評・中西輝政（京都大名誉教授）産経新聞2012.12.9
http://sankei.jp.msn.com/life/news/121209/bks12120908250009-n1.htm　

この月刊「正論」2005年７月号を手に入れて読んでみた
『知られざる反日国際ネットワークの脅威と実態を暴く』以下気になるところを抜粋
日本の戦争責任を蒸し返し、改めて日本に謝罪と保証を求める中国系組織がアメリカで初めて結成されたのは1987年のことで、その名は「対日索賠中華同胞会」という。

次 いで９１年、ニューヨークで「南京大虐殺の非人間性を広く世界に訴え、終局的に日本政府から正式な謝罪と賠償を引き出すこと」と目的に「紀念南京大虐殺受 難同胞連合会」が結成される。翌９２年にはカリフォルニアで、「日本画再び不当な侵略行動を開始することを阻止するために、アメリカ、中国、日本及び他の 諸国で、過去の日本の侵略に対する批判が高まるよう国際世論を喚起すること」を目的にした「抗日戦争史実維護会」が結成された。

その後も 次々と同主旨の組織が各地で結成され、９４年１２月、これら訳３０もの中国系組織の連合体として「アジアにおける第二次大戦の歴史を保存する世界連盟」 （以下「世界連盟」）が結成された。これ以後、アメリカにおける「日本の戦争責任追及の動き」のほとんどに「世界連盟」が係わっていると言っても過言では ない。
 在米の反日組織「世界連盟」と表立って接触することを避けて来た中国政府だが、2002年2月、「世界連盟」の幹部を上海に招き、「第二次世界大戦保証問題に関する国際法律会議」を開催したのである。（略）

そ の二ヶ月後の三月下旬、今度は南京において、日本の戦争責任を追及する中国、韓国、日本の関係者が一堂に集い、第一回「歴史認識と東アジアの平和フォーラ ム」を開催した。主催は、中国の「南京大虐殺記念館」「中国社会科学学院駐日歴史研究センター」、韓国の「韓国学術団体教会」「日本の教科書を正す運動本 部」（別名「アジアの平和と歴史教育連帯」）、日本の「日本の歴史責任資料センター」「子どもと教科書全国ネット２１」の６つの団体で、日本からはほかに も日教組やピースボートの代表も参加している。
このブログのタイトルの通り私は反日がどこから来るのかどうしても知りたくて調べていた
反日においては韓国が一番目立つので韓国を一番の敵と思っている人が多いし
自分もそうだと思っていたが
本当の敵は人為的に作られた「反日ネットワーク」ではないだろうか

（それにしても江崎道朗氏はもっと知られるべき）

参考　
連帯する左翼 　
コミンテルン（笑）←笑ってる場合じゃない異教徒との戦い仏像はほんの始まり世界抗日戦争史実維護連合会（Global Alliance）　←上記「世界連盟」と同じもの
従軍慰安婦問題の黒幕
ソ連のスパイ　GHQ幹部ハーバート・ノーマン　←ハーバート・ノーマン
吉松育美さん騒動１２　ベトナム反戦運動とピースボート


追記2014.8.4
TBS『サンデーモーニング』2014.8.3O.A.
風をよむ油井大三郎
堂々と油井大三郎氏を引っ張り出してくるとはさすがTBS
タグ ：
IPR
油井大三郎
ロックフェラー
コミンテルン
江崎道朗
YMCA
日教組
ピースボート
南京大虐殺