我輩は桃太郎である

恥知らずの中国人　　　　10月7日（水）

先週、TBS「ひるおび！」を昼食を取りながら見ていました。その中で
インドネシアの高速鉄道が日本と競り合っていた中国の受注が決まった
事ともう一件、中国滞在中の日本人二人がスパイ行為に関与したとして
拘束された件について放映していました。

二件とも「TBS」の何時もの事とはいえ、肝心な部分をスルーしていたの
には呆れてしまいました。まず一件目の中国がインドネシアの高速鉄道
を受注できた本当の理由を説明していません。

テレビの解説は政府の財政負担を伴わないとするインドネシア側の条件
と、2018年までに完成できるという中国側の条件をのんだ為と説明してい
ました。そして付け加えるにコメンテーターとして出演していた富士通総研
の「柯隆」は「初めの140キロは赤字でもインドネシア全土の新幹線を手に
いれるため」と一見納得できるような説明をしていました。

しかしあの毎日新聞すら　「ルートも駅の位置も全部同じで、違うのは金
額の見積もりだけ。これは明らかに先行する日本案のコピーだ」　と中国
が8月に提出した案を見たインドネシア運輸省の幹部は毎日新聞の取材
にこう証言した　と記述されています。

つまり日本の大金を投じた調査資料が、中国の国営企業と組んで計画
を推し進めようとしている賄賂まみれのインドネシア高官を通じて中国側
に流出したのです。

実際、今年3月に中国が突然参入を表明してから、提案書提出までわ
ずか5ヶ月で、中国側が詳細なボーリング調査など実施した形跡もあり
ません。

この高速鉄道の総事業費は5千億円以上と見込まれています。これだ
けの国家事業を政府側の負担が全く無い形で建設するには無理があり
ます。第一採算の見通しも立っていません。将来、習近平の恥知らずな
戦略でインドネシアがひどい目に会うことは目に見えています。

もともと新幹線は日本の技術です。日本企業の川重と中国企業のとの
新幹線調印式において中国側は中国国内の世論を刺激したくないという
中国側の言い分に配慮して川重は外部に大々的に発表しませんでした。

しかし後年日本は姑息な中国側の戦略に気がつくはめになります。中国
新華社通信は新幹線について「中国が独自にブランドを創設し、知的財
産権を所有」と報じました。恥知らずの中国人の泥棒行為には呆れても
のも言えません。その後中国は日本の技術をパクッた高速鉄造を各国に
商談を持ち掛けています。

それとTBSがひるおび！に出演させた「柯隆」は現在中国国籍で日本に
送り込まれた工作員です。彼は中国の江蘇省南京市にて生まれ、1986年
に金陵科技学院日本語学科を卒業し、中国工作員として1988年に日本に
来ます。

その後愛知大学、名古屋大学院に留学、長銀研究所を経て富士通総研
に入ります。社外では何故か、大蔵省にて外国為替審議会の委員を務め、
中国研究会の委員も務め、日本貿易振興機構にてアジア経済研究所の
委員にもなります。どうして中国国籍の柯隆が公的機関の重要ポストに
つけるのか不思議でしかたがありません。日本の油断と甘さの象徴です。

もう一件は中国滞在中の日本人がスパイ行為に関与したとして拘束さ
れた件です。この事件に関してもTBSは肝心な部分を何も放映してい
ません。

肝心な部分とは、スパイ容疑で拘束された男性は、かって北朝鮮からの
脱北者で、その後日本に住むようになり、既に日本国籍を取得している。
彼は浙江省温州市平陽県沖の南キ列島にある軍事施設周辺で大量の
写真を撮影していたことが分かっています。

丹東は中国と北朝鮮での物流の拠点で、中国や北朝鮮関連の情報が
飛び交じっており、この男性も情報収集に努め、スパイ活動に従事して
いたと見られています。

問題はこの男性二人が北朝鮮側のスパイなのか、日本側のスパイかと
いう点です。日本政府が中国にスパイを送り込むなど、ほとんど考えら
れません。ということは日本国籍を取っていても明らかに北朝鮮のスパ
イだといえます。

100％北朝鮮のスパイなら中国はためらいもなく死刑にしますが、彼ら
は死刑を免れるために、日本政府機関との関係をほのめかしています。

韓国にも多数の脱北者がおりますが、脱北者の20％が北朝鮮の指示を
受けている偽脱北者だと言われています。

北朝鮮から命からがら逃げてきて人が再び危険な中朝国境に頻繁に
渡航するだろうか？　しかも中国軍事施設周辺を大量に撮影するなど
北朝鮮スパイとしか考えられない。

中朝国境の軍事施設は沖縄県・尖閣諸島の周辺海域を所管していると
されているため、中国は日本のスパイと勘違いしています。その上彼らは
日本国籍を持っています。彼らが中国で疑われずにスパイ活動ができた
のは日本のパスポートを持っているからです。

日本国籍を取っていても日本人ではありません。彼らは北朝鮮のスパイ
として中国で行動しやすいように日本国籍を取っただけで、北朝鮮の
為に働いています。

この北朝鮮のスパイを人質にして中国は利用しようとしています。
日本政府は彼らを解放をするために中国と交渉する必要はいっさい
無用です。

3冊めの本が発売されました。
☆こちらからご購入できます☆

　←　クリックしてもらえると励みになります

コメント（26）| その他| 2015/10/07(水) 08:10:00

日本の戦争は全て自衛の為　 9月30日（水）

テレビに放映（8月17日）された「南京大虐殺」という中国の仕掛けた捏造
の呪縛を解くためにブログで「南京大虐殺の真実」というタイトルで書き始
め、中国の捏造からアメリカの陰謀まで書き進みましたが、その間「安保
法制」で民主党の大嘘を暴き出す必要に迫られ2回ほど抜けてしまいま
した。

今回は9月9日に記述した「太平洋戦争は米国が仕掛けた」からの続き
です。今日は、さらに日本人に掛けられた呪縛を解き放したいと思います。

ワシントン会議において日本の躍進を封じられ、第一次大戦で手に入れ
たものを全て吐き出すように強制されました。

この会議の目的はアメリカの狡猾な外交手腕で日本を追い込んでいく
ことでした。それにしても何故日本人は幼稚な外交しかできないのか
不思議です。この外交ベタは現在も続いています。

ワシントン会議によって出来た「９カ国条約」がその後の日本を追い詰め
ていきます。９カ国条約では中国に関してはどの国も平等となってしまった。
そして中国大陸で揉め事が起こるたびに、この「９カ国条約」が引き合いに
出され、日本非難の根拠に使われてしまう始末でした。

まさにアメリカの思う壷に日本は嵌っていきました。その後満州事変、
支那事変などでの日本の行動をことごとく不承認し、日本の諸権益を
否定しました。

日本は日露戦争に勝った結果、日本はロシアから遼東半島の租借地と
満洲を南北に縦断する鉄道の南半分を譲り受け日本の勢力圏に築いて
いました。

中国大陸は清朝崩壊以降、国土は千々に乱れ軍閥と称する野党軍団
が闊歩していました。その中でも蒋介石率いる国民党軍が広東から北上
して、遂に北京を制圧しました。

この蒋介石のバックには紛れも無くアメリカが支援していました。蒋介石
はアメリカの経済的・軍事的な強力な支援と指図により満洲に利権をの
ばします。そして蒋介石は南満洲鉄道、その他の租借地を含む全ての
日本利権を回収する方針を打ち出しました。しかし日本は国際条約上の
権利があり、法的には通用しない。

日本の考えは相互友好協力の上に満州に居住し、経済開発に参加でき
ればよいのであって、満洲の領土にするなどの野心は一切ありません
でした。

我々日本人は捏造された教科書によって誤解させられています。日本が
満洲国を作った行為をまるで強引に中国の一部を切り取ったかのような
乱暴な書き方をしていますが、当時の状況をよく調べれば日本の満洲国
を作った行為は善行そのものです。

まず当時の状況を知らねばならない。中国大陸はアヘン戦争（1842年）
で清朝がイギリスに敗れると中国全土を切り取り合戦という植民地化が
始まり、外満洲はロシア領に組み込まれた。

日本は祖国防衛上ロシアの南下を防ぐために日露戦争（1905年）で勝利。
敗北したロシアは満州から撤退した。清国が弱体化すると各地で軍閥に
よる群雄割拠が続いた。清王朝は漢族ではなく満州人です

教科書によると「満州人の支配に対する漢族の革命運動が各地で起こり、
その結果1911年の辛亥革命を契機として1912年に中華民国が成立した」
と書かれていますが、ちょっと待ってください、各地で勃発した軍閥たちに
国としての意識があったのでしょうか？多くの軍閥が革命などと称しても
国を良くしようとなど思っているとはとても思えない。

日本の歴史学者が常に陥る最大の欠陥は、日本の常識で中国のことを
判断や推測をしてしまうことです。

私たちはごく自然に中国あるいは中国人という言葉を使いますが、20世紀
になるまで中国大陸には中国という国家もなかったし、中国人という概念
も意識もまったくありませんでした。

もちろん権力者である中国歴代王朝は存在しましたが、我々が思うような
国家ではありません。昔から中国人は、囲まれた城塞の中で生まれ、育ち
そして死んでいきました。

数千年もの間、あの広大な大陸に存在していたのは、ただの個人だけ
です。中国人にとって自分を守ってくれる国家や民族が存在するなど、
夢にも思ったことはありません。故に中国の民衆たちは、国家という概念
を持たず、また民族という概念も持たなかったのは実に当然のことです。

だからこのような民族が今まで大陸を支配してきた清朝が弱体化した
途端にアリがトンボの死骸にたかるように、各地で個人の欲望達成の
ための山賊のグループが雨後のたけのこのように出来るのです。

この山賊グループのことを「満州人の支配に対する漢族の革命運動が
各地で起こった」と書けばまるで国を憂いて身を犠牲にして国のために
立ち上がったのごとくに勘違いしてしまいます。

軍閥と呼ばれている強盗グループが各地で民衆の財産を奪い強姦し、
やりたい放題の行為を革命と言う言葉で被ってしまえばもう何も見えま
せん。彼らにとって外交も戦争も。すべては個人の欲望達成のための
道具にしかすぎないのです。

日本人は無邪気に中国人を我々日本人と同じ人間として解釈するから
いつも痛い目に遭うのです。日本人と中国人とでは人生哲学が根底
から違っています。

現代日本の政治家は無邪気に「友好」「平和」「話し合い」などの言葉を
使うが、呆れたことに日本の政治家は建前でなく本気でそのように思って
外交をします。

しかし中国の言う「友好や平和や、話し合い」などは相手を譲歩させるた
めのカードに過ぎないということが日本政治家にはまるで分かっていま
せん。特に左翼思考に染まっている政治家や評論家、学者などの頭は
まるで世間の知らない「女子中学生」の判断力しかありません。

日露戦争から第一次大戦をへてヴェルサイユ講和条約、ワシントン会議、
そして日米激突までの流れを見ていますと日本がアメリカに追い込まれ
て行く様子が手に取るように見えてきます。

中国に権益を広げつつあったアメリカにとって日本の中国への権益拡大
はアメリカの国益に反します。

そこで中国側に立って、アメリカのウイルソン大統領は日本を侵略国家
として糾弾し山東省の青島の権益を中国に返還するように要求していま
す。当時ウイルソン大統領は平和主義者の正義派として売り出していま
した。

しかしちょっと待ってください。アメリカはメキシコを騙し討ちしてテキサ
スを取り、そしてハワイ、フィリピン、グアム、ウエーク、サモアを相次い
で併合した　紛れもない凶暴な「侵略国家」です。

アメリカという国は今も昔も自分勝手な国です。この国は自分の出す
ルールを国際基準と定め、しかもそのルールを自国の国益に沿って
勝手に変えていっても平気な国です。

日本は日露戦争以降このアメリカの理解できない行動と思考に振り回さ
れて最後は日米間の全面衝突へと繋がっていきます。

アメリカのルーズベルトは日本がこれ以上力をつける前に日米決戦に
持ち込まなければアメリカが危うい。そこでアメリカ政府は世論を「日米
戦争は仕方のないことだ」というふうに煽り立てる戦略を取ったのです。

そのために蒋介石に資金と武器を与え日本との全面戦争に仕向けたの
です。そして日本軍は全中国で暴虐、陵辱の限りを尽くしているという
キャンペーンをはり、アメリカ国民に「貧しい、悲惨な中国を日本から救わ
なければいけない」と信じ込ませたのです。

このようにルーズベルトはありとあらゆる手段を使って日本との戦争に
なるように持ってきたのです。これは私の推測で言っているのではあり
ません。その証拠にキッシンジャーは「日本との戦争になるように、戦争
を嫌がる国民をその気にさせ、引っ張ってきた、それで世界の自由を
救ったんだ。これは偉大な功績だ」とルーズベルトを称賛しています。

歴史のうねりの中で太平洋戦争はアメリカが100％仕掛けた戦争だと
いうことを我々日本人は記憶にとどめておかなければならないと思い
ます。

大東亜戦争は、断じて日本が起こした侵略戦争ではない、それどころか
白人たちが巧妙な謀略で日本を巧みに戦争におびき出したものです。
このことを知らずに我々日本人は戦後70年間過ごしてきました。戦後
の日本の混迷の原因の全てであるアメリカの仕掛けた東京裁判と占領
憲法によって侵略犯罪国家として肩身の狭いおもいで生きてきたのです。

しかし日本の戦争の結果、アジア・アフリカは白人の植民地から全て解放
されました。つまり長期的に大観すると、この戦争は人類の世界地図を
一変させたのです。

つまり日本の存在と発展は20世紀の奇跡であり、世界の人種差別の壁
を取り除き、有色人種と白人を同等にした　戦争だったのです。

にもかかわらず、日本の知識人も国民も、今なお、植えつけられた戦争
犯罪国家の汚名を引きずって、謝罪と反省を国是として卑屈な謹慎国に
成り下がっています。

（今回をもって、一様近現代史の記述は終わりにしたいと思います。
もっと詳しい事を知りたい方は2014年発行の「近現代史の旅　真実を
求めて」をお読みください）

3冊めの本が発売されました。
☆こちらからご購入できます☆

　←　クリックしてもらえると励みになります

コメント（40）| 日本| 2015/09/30(水) 08:10:00

安保法　成立

今回も近現代史の検証は次回にさせて頂きます。
安保法案が参議院で可決されました。
テレビを見ていますとアナウンサーも芸能人を交えたコメンテーターも、
評論家も反対意見に終始していました。「放送法」はテレビ局に「政治的
公平」を義務付けています。しかし在日に支配されているテレビ局は
賛成論を全く無視しています

反対意見を聞いていますと「民意に反した強行採決は許されない」「権力
の暴走」「日本の民主主義は死んだ」「数の力があれば何をしてもいい
のか」などと批判していますが、全くの的外れです。

審議を経た法案を採決するのは立法府としては当然の事です。全ての
代議士たちは国民の負託を受けて国会に来ています。多数決で採決を
するのを否定するなら議会民主主義は成り立ちません。

テレビを中心にしたメディアと在日民主党の嘘八百のイメージ作戦は、
多くの国民の不安を煽り、思考を停止させる報道に終始しています。
在日朝鮮民主党の「徴兵制復活」の大嘘にはただ呆れるばかりです。

ハイテク兵器が主役の現在にとって長年の訓練と教育が必要で、素人を
徴兵したところで使いものになりません。政府も一貫して否定しています。
欧米諸国も既に精鋭の志願兵制に移行しています。

知識のないタレントコメンテーターたちは「何故、今拙速に決めるのか、
もっと議論すべきである」と印象論で言っていますが、集団的自衛権の
討議は国会に提出されてから半世紀も時間をかけています。冷戦後を
起点としても20年以上審議されています。

現在、我が国を取り巻く安全保障環境が激変しています。海洋に向かう
中国の拡張主義はとめどがありません。国際法を無視して勝手に領海
法を制定、新たに防空識別圏を設けて領域拡大の既成事実化に余念
がない。

核保有国の中国は軍備拡大を続けながら世界中の領土・領海を侵犯しま
くり歴史の捏造と反日キャンペーン、法律を無視した模倣と偽造、先進国
に産業スパイを送り込み、サイバーテロ、自然を破壊、毒食をバラまき、
大気や河川を汚染、汚職にまみれ巨額の不正蓄財、暴力のヤクザ国家、
信用ゼロ、こんなトンデモ国家の片棒を長年担いで、日本を弱体化させる
ことに邁進してきたのが在日朝鮮人の民主党です。

民主党の狙いはこの安保法案が、「日本が他国に戦争を仕掛けるため
にこの措置をとる」　と思わせようとしています。「日本を戦争をする国に
する」と断じる主張で日本国民を不安がらせて来年夏の参議院選挙の
勝利を目指しています。つまり中国の指示通りに民主党は動いています。

今日急迫する東シナ海や南シナ海だけでなく不確定要素を孕んだ朝鮮
半島にいついかなる事態が生じてもおかしくない瞬間が切迫しているの
を目の前に、この法案はまさに日本存立のための切り札です。

9月3日、中国の抗日戦争勝利70年の軍事パレードで、次々に登場する
戦車、戦闘機、日本に照準を合わせたミサイルなどをテレビでみたと
おもいます。中国にこれらの兵器を使いにくくさせるため、日米同盟を
深化させ、抑止力を強めなければいけません。抑止力が脆弱だと見れ
ば、中国は尖閣の軍事占領にまで突き進む危険性があります

今までの日米安保条約なら、南シナ海・東シナ海で警戒監視中の米艦船
などが中国に攻撃された際、自衛隊は何もできませんでしたが、本法案
が可決され、日米の艦船は相互に守り合うことが可能になりました。

民主党のように安保法制を容認すれば、日本が戦争に加担し、際限なき
軍拡競争に突き進むというのは、途方もない大嘘です。民主党が中韓と
共闘していることがよく分かります。中国は安保法制の行使容認によって、
日米同盟強化される事態をおそれています。

日本の敵は中国・韓国・北朝鮮とハッキリしています。その敵国である
中国の環球時報は「日本を戦争への道へと向かわせている」　韓国の
東亜日報は「安倍、戦争ができる国宣言」と掲載されています。見事な
くらい民主党の主張と一緒です。

民主党は、日本に対する軍事的脅威の具体的なシナリに基づいた安全
保障の議論を全くせず、尖閣の「せ」の字も出てきません。陳腐で意味の
ない現実離れした議論を延々と繰り返して、挙句の果てに「与党の回答
では国民の理解が得られない」とは開いた口がふさがらない。

今回の新安保法制成立は、朝日・毎日・東京等の各紙と民主党を筆頭
にした野党等が中韓と同じように強固に反対しています。しかし敵国で
ある中韓以外の多くの国が支持し、歓迎しています。ということは誰が
日本の敵であるか、誰が売国奴であるか知ることが出来ます。

オバマ政権化のアメリカでも最近議会で「中国はいまや全世界の平和と
安定と繁栄への主要な脅威となった！」として、いまやワシントンの国政
の場では中国への姿勢が劇的に硬化しました。つまりアメリカは中国を
敵国として認識したのです。

中国は在日朝鮮民主党を使って、日米同盟にきしみが生じるのを舌なめ
ずりしながら待っていましたが、日本の安保法成立によってその目論見は
崩れました。

我々日本人は、日本の安全よりも中国・韓国のご機嫌をうかがう方が
重要と考えている新聞や野党を、敵として、売国奴として、ハッキリ認識
しましょう。

3冊めの本が発売されました。
☆こちらからご購入できます☆

　←　クリックしてもらえると励みになります

コメント（98）| 日本| 2015/09/22(火) 08:10:33